MDMA事件で保釈を勝ち取るには？事件になった後の流れなどとともに解説

MDMA事件で保釈を勝ち取りたい
MDMA事件で保釈されるまでの流れを整理したい
保釈されることでどのようなメリットがあるのだろうか

MDMA は化学的に合成されたドラッグで、他の違法薬物と同様に、使用すると心身に大きな悪影響を与えます。また、麻薬及び向精神薬取締法で規制されている麻薬の一種でもあり、MDMA事件で逮捕されて有罪が確定すると、重い処罰を受ける恐れがあります。

ここで、MDMA事件で逮捕されると、高い確率で留置場で勾留されます。しかし、長い期間勾留を受けることは、被疑者の心身や社会生活への負担が大きいため、なるべく早く保釈されるよう弁護活動を行うことが重要です。

今回は、多くの薬物事件を解決に導いてきた実績のある専門弁護士が、MDMA事件で保釈に至るまでの流れや弁護士の選び方などを解説します。

MDMA事件の保釈に関する基礎知識

ここでは、MDMA事件の保釈に関する基礎知識として、以下の2つを解説します。

• MDMAの意味
• MDMAに関する法律と罰則

では、1つずつ解説します。

MDMAの意味

基礎知識の1つ目は、MDMAの意味です。

MDMA は化学的に合成されたドラッグで、エクスタシーと呼ばれることもあります。錠剤の形として流通することがほとんどですが、本来は白色の粉末です。

MDMAには、視覚や聴覚を変化させる作用があり、乱用を続けると錯乱状態に陥る恐れがあります。また、精神的な影響だけでなく、腎臓・肝臓・胃の機能障害や記憶障害などの症状が現れて、身体に影響を及ぼすこともあります。

さらに、精神的な影響により、窃盗や殺人などの犯罪の原因になることもあり、社会秩序の破壊などにつながる薬物の1つです。

MDMAに関する法律と罰則

基礎知識の2つ目は、MDMAに関する法律と罰則です。

MDMAは、麻薬及び向精神薬取締法で規制されている麻薬の一種です。同法12条1項では、所持や使用が禁止されています。MDMAに関する禁止行為と罰則を、以下の表にまとめます。

輸出入・製造	1年以上10年以下の懲役
営利目的の輸出入・製造	1年以上の懲役又は1年以上の懲役及び500万円以下の罰金
製剤・小分け・譲渡・譲受・所持・施用・施用のための交付・麻薬の処方せんの交付	7年以下の懲役
営利目的の製剤・小分け・譲渡・譲受・所持・施用・施用のための交付・麻薬の処方せんの交付	1年以上10年以下の懲役又は1年以上10年以下の懲役及び300万円以下の罰金

MDMA事件で保釈に至るまでの流れ

ここでは、MDMA事件で保釈に至るまでの流れについて、以下に4つ解説します。

• 逮捕後の勾留期間について
• 釈放条件
• 不起訴・起訴猶予条件
• 初犯では保釈される可能性は低くない

では、1つずつ解説します。

逮捕後の勾留期間について

1つ目は、逮捕後の勾留期間についてです。

MDMA事件で逮捕された被疑者は、48時間以内に警察から検察庁へ事件が送致されます。そこから24時間以内に、警察官が裁判官に勾留を請求します。ここで裁判が勾留を認めると、10日間勾留されるのです。

MDMA事件においては、証拠隠滅や逃亡を防ぐため、勾留が認められる可能性が高いのが現状です。10日間の勾留期間で捜査が終わらなければ、さらに最大10日間勾留が延長されます。このように、勾留が延長されるケースも、決して珍しくありません。

単純所持で逮捕され、取調べにさほど時間がかからなかった場合、鑑定結果が出るまで留置場でひたすら待たされることも珍しくありません。その場合、弁護士が勾留延長決定に対する準抗告を行うと、勾留期間が短縮される可能性があります。

釈放条件

2つ目は、釈放条件についてです。

近年は、MDMA事件においても裁判官が勾留請求を却下するケースが見られるようになりました。また、以下の条件を満たせば、勾留期間の終わりを待たずに釈放される可能性は十分にあります。

• 初犯である
• 共犯者がいない
• 単純使用所持の事案
• 犯行を認め、入手先についても信用できる供述

これらの条件を満たしていれば、違法薬物が押収されたり捜査差押などが終了していたりする場合、裁判所への意見提出や準抗告の申立により釈放が認められる可能性があります。

不起訴・起訴猶予条件

3つ目は、不起訴・起訴猶予条件についてです。

犯行を否認しており、かつ捜査機関が十分な証拠を収集できなかったと認められる場合、被疑者は不起訴処分になります。

また、MDMA 事件を起こしたことを証明できる証拠がそろっている場合でも、情状酌量により起訴猶予処分が下されることもあります。

初犯では保釈される可能性は低くない

4つ目は、初犯では保釈される可能性は低くないことについてです。

MDMA事件においても、他の薬物事件と同様初犯の使用・所持事件であれば、身元引受人を用意することで保釈が許可される可能性は十分にあります。しかし、薬物事件の再犯であれば実刑判決が下される可能性が高く、保釈のハードルは高まるでしょう。その場合、保釈を勝ち取るには弁護活動が重要です。

MDMA事件で保釈されるメリット

MDMA事件では、保釈されることで様々なメリットを享受できます。

例えば、身体拘束から解放されることで、心身の負担が軽減されます。また、保釈後すぐに薬物依存治療プログラムを受けられます。これは再犯防止への取り組みとして裁判所にアピールでき、これにより判決が有利になる可能性が高まります。

勾留中は薬物依存治療は受けられないので、いち早く保釈されることはメリットが大きいといえるでしょう。

MDMA事件で保釈を勝ち取るための弁護士の選び方

ここでは、MDMA事件で保釈を勝ち取るための弁護士の選び方を、以下の2つ解説します。

1つ目は、薬物事件の解決実績が豊富な弁護士を選ぶことです。MDMA事件の解決には、捜査や裁判に関する専門的な知識、さらにはMDMA事件解決の経験が必要です。MDMA事件の解決実績が豊富な弁護士を選ぶことで、重い罪を課せられる可能性が高いMDMA事件においても、刑を軽くできる可能性が高まるでしょう。

2つ目は、 信頼できそうな弁護士を選ぶことです。MDMA事件で逮捕されて保釈を勝ち取るまでの時間は決して短くなく、その分、弁護士とは長い付き合いになると考えた方がよいでしょう。

また、起訴前の接見から裁判後の社会復帰サポートまで、弁護士とは様々な場面で関わることになります。そのため、信頼して継続的なパートナーシップを築きたいと思える弁護士を選ぶことで、よりMDMA事件の解決に近づくでしょう。

まとめ

今回は、多くの薬物事件を解決に導いてきた実績のある専門弁護士が、MDMA事件で保釈に至るまでの流れや、弁護士の選び方などを解説しました。

MDMA事件で逮捕されて勾留されることは、被疑者の心身や社会生活に大きな負担を与えます。そのため、できる限り早く保釈を勝ち取ることが重要です。また、保釈後に再犯防止プログラムに取り組むことで、裁判所へのアピールにもなるでしょう。

しかし、MDMA事件の解決には、薬物事件に関する経験や法的知識が必要です。そのため、プロである弁護士に解決を依頼した方が、早く確実に問題解決できる可能性が高まるでしょう。

費用はかかりますが、プロに任せて早く確実に問題解決できる可能性を高める方がメリットは大きいはずです。